昨天新看金基德《弓》回看园子温《爱的曝光》
大哭两次，真好啊真好啊
金基德的《莫比乌斯》和《雏妓》看了令人非常之压抑，应该是他和自己痛苦搏斗的展现，没有能托付的，不知道哪个是真实的自己。园子温这种人渣就不会和自己痛苦搏斗，欲望流出来，手握在一起的瞬间就应当结束。間違っているのは、この世界で、私ではありません！
但他喝癫之后，一边说起自己老婆一边用手在画布上抹来抹去的时候，应该还是很痛。
每个人都有自己的矛盾。僕は、園子温だ！
大哭两次，真好啊真好啊
金基德的《莫比乌斯》和《雏妓》看了令人非常之压抑，应该是他和自己痛苦搏斗的展现，没有能托付的，不知道哪个是真实的自己。园子温这种人渣就不会和自己痛苦搏斗，欲望流出来，手握在一起的瞬间就应当结束。間違っているのは、この世界で、私ではありません！
但他喝癫之后，一边说起自己老婆一边用手在画布上抹来抹去的时候，应该还是很痛。
每个人都有自己的矛盾。僕は、園子温だ！
#北山宏光# ジャニーズ退所日に感謝のメッセージ「今後もキスマイをよろしく」 滝沢氏と合流へ
きょう31日をもってグループを脱退し、ジャニーズ事務所を退所する「Kis―My―Ft2」の北山宏光（37）が同日、会員制サイト「ジャニーズウェブ」で公開された動画で、メンバーやファンへ感謝のメッセージを送った。
北山は「本日をもってKis―My―Ft2を卒業し、事務所を退所させていただきます」と改めてあいさつし、入所から20年以上、デビューから12年をともに過ごしたメンバーに感謝。6人からメールをもらったことを明かし、「最終的には『頑張れ』とか『応援してるね』とか『いってらっしゃい』という言葉をたくさんいただいて、本当に、本当にありがとうという気持ちでいっぱいです」と思いを伝えた。今後については「ちょっとお互いの方向性というかそういうものは、方向性というか違う夢なのかな？お互い夢を叶えていこうという話もたくさんしました」という。
そして事務所や関係者、スタッフ、そして応援してくれたファンに感謝。退所後に関しては「今後のね、僕の行動というかチャレンジについては、後日お知らせできたらいいなと思っております」と話した。
そして「本日で退所しますが、今後ともKis―My―Ft2をよろしくお願いします。6人も頑張ってほしいなと思っております」と仲間へエールを送り、「本当に本日までみなさまありがとうございました」と締めくくった。
北山は6月7日、8月末でグループを脱退し、退所すると発表。昨夏に事務所へ退所の意向を伝え、メンバーにはグループの10周年ツアーが一段落した昨年10月頃に意向を伝えた。その後、話し合いを行い、メンバーは引き留めたが、北山の決意は揺るがず。今年に入って退所の結論に至った。昨年10月に事務所を退社し、今年3月にエンターテインメント会社「TOBE」を設立した滝沢秀明氏にJr.時代から厚い信頼を寄せており、退所後は合流するとみられる。
きょう31日をもってグループを脱退し、ジャニーズ事務所を退所する「Kis―My―Ft2」の北山宏光（37）が同日、会員制サイト「ジャニーズウェブ」で公開された動画で、メンバーやファンへ感謝のメッセージを送った。
北山は「本日をもってKis―My―Ft2を卒業し、事務所を退所させていただきます」と改めてあいさつし、入所から20年以上、デビューから12年をともに過ごしたメンバーに感謝。6人からメールをもらったことを明かし、「最終的には『頑張れ』とか『応援してるね』とか『いってらっしゃい』という言葉をたくさんいただいて、本当に、本当にありがとうという気持ちでいっぱいです」と思いを伝えた。今後については「ちょっとお互いの方向性というかそういうものは、方向性というか違う夢なのかな？お互い夢を叶えていこうという話もたくさんしました」という。
そして事務所や関係者、スタッフ、そして応援してくれたファンに感謝。退所後に関しては「今後のね、僕の行動というかチャレンジについては、後日お知らせできたらいいなと思っております」と話した。
そして「本日で退所しますが、今後ともKis―My―Ft2をよろしくお願いします。6人も頑張ってほしいなと思っております」と仲間へエールを送り、「本当に本日までみなさまありがとうございました」と締めくくった。
北山は6月7日、8月末でグループを脱退し、退所すると発表。昨夏に事務所へ退所の意向を伝え、メンバーにはグループの10周年ツアーが一段落した昨年10月頃に意向を伝えた。その後、話し合いを行い、メンバーは引き留めたが、北山の決意は揺るがず。今年に入って退所の結論に至った。昨年10月に事務所を退社し、今年3月にエンターテインメント会社「TOBE」を設立した滝沢秀明氏にJr.時代から厚い信頼を寄せており、退所後は合流するとみられる。
接昨天的内容，狠活再放送。这是他去年今日写的文章[二哈]截止到目前，他本人的博客一年都没有更新博文了[二哈]
对于排污这件事也没有啥表示，一向“反原发”的立民整个党派对此也格外沉默。
時代に逆行する岸田政権の原発政策
政府が次世代原発の新増設や、最長60年としてきた既存の原発の運転期間延長の検討を始める方針を打ち出しました。原発について、政府はこれまで「新増設は想定していない」としていました。岸田政権は、あの安倍政権や菅（すが）政権さえ手をつけなかった原発政策の大転換に踏み込もうとしています。極めて重大な問題です。
岸田政権は、ロシアのウクライナ侵攻に伴う燃料価格の高騰で電力の安定供給が難しくなっていることや、気候変動問題への関心の高まりから、今なら原発の新増設に国民の理解が得やすいと考えているようですが、全く間違っています。
まず、原発は安全保障上のリスクが大きすぎます。
政府の方針が報じられたのとほぼ同じタイミングで、ロシアが占拠するウクライナのザポリージャ原発への砲撃を受け外部電源が一時的に失われたという、衝撃的なニュースが飛び込んできました。東京電力福島第一原発事故に総理として直面した私にとって、原発が外部電源を失うことの恐怖は、今もまざまざと思い起こされます。数時間でメルトダウンを起こし、大量の放射性物質が放出され、多くの住民の皆さんの生命と暮らしが、長期間にわたって深刻な被害を被ることになるのです。
日本の原発も、テロ行為などによって原発が攻撃を受け、電源を喪失するような事態になれば、想像を絶する大きな被害が生じることを思い起こす必要があります。日本は狭い土地に原発が密集しており、ひとたび事故が起きれば被害は甚大です。
福島原発事故ではさまざまな幸運もあり、幸いにして最悪の事態は免れましたが、今も多くの住民の皆さんが故郷に帰還できずにいます。福島原発事故で発令された「原子力緊急事態宣言」が、事故から11年半が過ぎようとしている今なお解除されていないことを、政治は決して忘れてはいけないのです。
さらに、原発に頼り続けて再生可能エネルギー中心の社会への転換が遅れれば、かえって電力の安定供給に支障をきたすことになります。
政府がどんなに原発の再稼働を進めたくても、地元の同意がなければ進められません。特に東京電力は福島原発事故後も、新潟県の柏崎刈羽原発でテロ対策の不備が発覚するなどさまざまな不祥事を連発しています。簡単に地元の理解が得られるとは、到底思えません。
運転期間の延長にしても、原子力規制委員会の審査を通す必要があり、政府が独断で延長することはできない仕組みです。新増設へのハードルの高さはそれ以上でしょう。
安全性の問題はもちろんですが、これ以上政府が原発に固執し続けていると、電力の国内自給に大きな支障をきたすことになります。エネルギーを輸入に頼る日本は、世界経済や安全保障環境の激変によって、深刻なエネルギー危機に陥りかねません。
気候変動問題を考えれば、火力発電に頼るのにも限界があります。日本は一刻も早く、再生可能エネルギーを中心とした社会に転換すべきです。
福島原発事故後11年が経ち、太陽光発電の全電力に占める割合は、ほぼゼロだった状態から約10％にまで増えました。これまでもたびたび提唱してきましたが、農地に支柱を立てて細い太陽光パネルを隙間を空けて設置し、農業生産と発電を両立させる「営農型太陽光発電」（ソーラーシェアリング）の普及をはじめ、洋上風力発電などさまざまな方法を駆使することによって、日本は国内で使う全電力を再生可能エネルギーを賄うことが可能なのです。私たち立憲民主党は、その道筋を明確に描くことができます。
あとは政治が方向性を示すだけです。時代に逆行した岸田政権のエネルギー政策を、何としても変えさせなければなりません。
对于排污这件事也没有啥表示，一向“反原发”的立民整个党派对此也格外沉默。
時代に逆行する岸田政権の原発政策
政府が次世代原発の新増設や、最長60年としてきた既存の原発の運転期間延長の検討を始める方針を打ち出しました。原発について、政府はこれまで「新増設は想定していない」としていました。岸田政権は、あの安倍政権や菅（すが）政権さえ手をつけなかった原発政策の大転換に踏み込もうとしています。極めて重大な問題です。
岸田政権は、ロシアのウクライナ侵攻に伴う燃料価格の高騰で電力の安定供給が難しくなっていることや、気候変動問題への関心の高まりから、今なら原発の新増設に国民の理解が得やすいと考えているようですが、全く間違っています。
まず、原発は安全保障上のリスクが大きすぎます。
政府の方針が報じられたのとほぼ同じタイミングで、ロシアが占拠するウクライナのザポリージャ原発への砲撃を受け外部電源が一時的に失われたという、衝撃的なニュースが飛び込んできました。東京電力福島第一原発事故に総理として直面した私にとって、原発が外部電源を失うことの恐怖は、今もまざまざと思い起こされます。数時間でメルトダウンを起こし、大量の放射性物質が放出され、多くの住民の皆さんの生命と暮らしが、長期間にわたって深刻な被害を被ることになるのです。
日本の原発も、テロ行為などによって原発が攻撃を受け、電源を喪失するような事態になれば、想像を絶する大きな被害が生じることを思い起こす必要があります。日本は狭い土地に原発が密集しており、ひとたび事故が起きれば被害は甚大です。
福島原発事故ではさまざまな幸運もあり、幸いにして最悪の事態は免れましたが、今も多くの住民の皆さんが故郷に帰還できずにいます。福島原発事故で発令された「原子力緊急事態宣言」が、事故から11年半が過ぎようとしている今なお解除されていないことを、政治は決して忘れてはいけないのです。
さらに、原発に頼り続けて再生可能エネルギー中心の社会への転換が遅れれば、かえって電力の安定供給に支障をきたすことになります。
政府がどんなに原発の再稼働を進めたくても、地元の同意がなければ進められません。特に東京電力は福島原発事故後も、新潟県の柏崎刈羽原発でテロ対策の不備が発覚するなどさまざまな不祥事を連発しています。簡単に地元の理解が得られるとは、到底思えません。
運転期間の延長にしても、原子力規制委員会の審査を通す必要があり、政府が独断で延長することはできない仕組みです。新増設へのハードルの高さはそれ以上でしょう。
安全性の問題はもちろんですが、これ以上政府が原発に固執し続けていると、電力の国内自給に大きな支障をきたすことになります。エネルギーを輸入に頼る日本は、世界経済や安全保障環境の激変によって、深刻なエネルギー危機に陥りかねません。
気候変動問題を考えれば、火力発電に頼るのにも限界があります。日本は一刻も早く、再生可能エネルギーを中心とした社会に転換すべきです。
福島原発事故後11年が経ち、太陽光発電の全電力に占める割合は、ほぼゼロだった状態から約10％にまで増えました。これまでもたびたび提唱してきましたが、農地に支柱を立てて細い太陽光パネルを隙間を空けて設置し、農業生産と発電を両立させる「営農型太陽光発電」（ソーラーシェアリング）の普及をはじめ、洋上風力発電などさまざまな方法を駆使することによって、日本は国内で使う全電力を再生可能エネルギーを賄うことが可能なのです。私たち立憲民主党は、その道筋を明確に描くことができます。
あとは政治が方向性を示すだけです。時代に逆行した岸田政権のエネルギー政策を、何としても変えさせなければなりません。
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