2020年5月5日（火）発売 シングル
KinKi Kids『KANZAI BOYA』発売未定延期のお知らせ
政府により発令された緊急事態宣言に伴い、臨時休業対応を行う音楽ソフトお取り扱い店舗や、外出自粛の要請を受けるお客様の安全を最優先に考え、5/5(火)発売のKinKi Kids「KANZAI BOYA」を、発売延期とさせて頂くこととなりました。
商品の発売を心待ちにされていたお客様をはじめ、関係者の皆様に多大なご迷惑をお掛けいたしますこと、心よりお詫び申し上げます。
なお、本商品の新たな発売日は2020年4月14日現在、決定しておりません。
新たな発売日が決定しましたら、改めてご案内させて頂きます。
何卒ご理解を賜りますようお願いいたします。
また、楽しみにして下さっていた皆様へのお詫びと感謝を込めまして5/5(火)１日のみ、本サイト限定で「KANZAI BOYA」のMusic Clip Short Ver.をご覧頂けるようにいたします。
（視聴可能時間：5/5(火) 00:00〜23:59）
2020年4月14日
KinKi Kids『KANZAI BOYA』発売未定延期のお知らせ
政府により発令された緊急事態宣言に伴い、臨時休業対応を行う音楽ソフトお取り扱い店舗や、外出自粛の要請を受けるお客様の安全を最優先に考え、5/5(火)発売のKinKi Kids「KANZAI BOYA」を、発売延期とさせて頂くこととなりました。
商品の発売を心待ちにされていたお客様をはじめ、関係者の皆様に多大なご迷惑をお掛けいたしますこと、心よりお詫び申し上げます。
なお、本商品の新たな発売日は2020年4月14日現在、決定しておりません。
新たな発売日が決定しましたら、改めてご案内させて頂きます。
何卒ご理解を賜りますようお願いいたします。
また、楽しみにして下さっていた皆様へのお詫びと感謝を込めまして5/5(火)１日のみ、本サイト限定で「KANZAI BOYA」のMusic Clip Short Ver.をご覧頂けるようにいたします。
（視聴可能時間：5/5(火) 00:00〜23:59）
2020年4月14日
医療現場が機能不全に陥ることも 崩壊防ぐ対策を 専門家会議
2020年4月1日 19時28分
新型コロナウイルスの対策について話し合う政府の専門家会議が１日、新たな提言を出し、国内では諸外国のようなオーバーシュートと呼ばれる爆発的な患者の急増は見られていないものの現状を考えれば医療現場が機能不全に陥ることが予想されるとして医療崩壊を防ぐための対策をとるよう求めました。一方で、外出やイベントの自粛などについては感染者の発生状況によって３つの段階に分け、それぞれに応じた対応を取るよう求めています。
政府の専門家会議は１日、新型コロナウイルスの最新の感染状況の分析をもとに新たな提言をまとめました。
提言の中で現在の状況について、東京や大阪などの都市部では患者が急増しどこから感染したか分からない患者も増加しているとしています。
そして、諸外国のような爆発的な患者の急増は見られていないが、医療供給体制がひっ迫しつつある地域があり、現状を考えれば限度を超える負担がかかって医療現場が機能不全に陥ることが予想されるとしています。
そのうえで、重症者の治療を優先する医療体制の確保のために、東京、神奈川、愛知、大阪、兵庫の５つの都府県では、きょう、あすにでも抜本的な対策を講じることが求められているとして、
▼感染症指定医療機関だけでなくほかの医療機関も一丸となって役割に応じて医療を担う必要があること、
▼軽症者については自宅療養以外に施設で宿泊する選択肢も用意すべきだとしています。
一方、外出やイベントの自粛などについては地域の感染状況によって
▼直近の１週間に感染者が大幅に増えている「感染拡大警戒地域」、
▼感染者の増加が一定程度の幅に収まっている「感染確認地域」、
それに、
▼感染者が確認されていない「感染未確認地域」の３つの段階に分けてそれぞれに応じた対応を取るべきだとしています。
たとえば、「感染拡大警戒地域」には東京や大阪が含まれ、期間を明確にした外出自粛や10人以上が集まるイベントを避けるなどの対応が求められる一方、「感染未確認地域」では、屋外でのスポーツや、文化・芸術施設の利用など感染拡大のリスクが低い活動については注意しながら実施するとしています。
そして、社会経済への影響を最小限にしながら、感染拡大防止の効果を最大限にするため、換気の悪い密閉した空間で、人が密集して、密接して会話などをするといういわゆる「３つの密」が重なる環境を避けることを一層徹底するなど、社会を守るために、それぞれが役割を果たすよう求めました。
流行状況などから地域を３区分
専門家会議が発表した「提言」では、流行の状況などから地域を「感染拡大警戒地域」「感染確認地域」「感染未確認地域」の３つに区分し、どの区分に当たるかを判断する際の具体的な指標やとるべき対策を示しています。
「感染拡大警戒地域」
このうち「感染拡大警戒地域」は、爆発的な患者の急増まではいかないものの、直近の１週間に新たな患者の数や感染経路が分からない患者の数、それに帰国者・接触者外来を受診した人の数が前の週から大幅に増加していること、それに医療体制が限界に近づいていることなどを判断の指標としました。
この区分に当てはまる場合に想定される対応としては、密閉、密集、密接の３つの「密」を避ける行動をより強く徹底することや、期間を明確にしたうえでの外出の自粛要請、10人以上が集まる集会やイベントの参加を避けることなどを挙げています。
また、地域内の学校では一斉臨時休業も検討すべきとしました。
「感染確認地域」
「感染確認地域」は直近１週間の▽新たな患者の数などが前の週から一定程度の増加幅に収まっていることや▽帰国者・接触者外来を受診した人があまり増加していない状況としました。
想定される対策としては「３つの密」を徹底的に避ける対策をしたうえで、感染拡大のリスクの低い活動については、実施するとし、具体的には、屋内で50人以上が集まる集会やイベントへの参加は控えることとしました。
「感染未確認地域」
「感染未確認地域」は直近の１週間に海外から帰国した感染者を除いて感染者が確認されていない地域としました。
想定される対策としては屋外でのスポーツやスポーツ観戦、それに文化、芸術施設など参加者が特定された地域イベントのうち、感染拡大のリスクの低い活動は注意しながら実施するとしました。
【学校について】
一方で、学校については、現時点の知見として子どもは地域において感染拡大の役割をほとんど果たしていないと考えられるとして、地域や生活圏ごとの流行の状況を踏まえることが重要だと指摘しました。
【「オーバーシュート」とは 】
専門家会議では爆発的な感染拡大のことを「オーバーシュート」と表現してきましたが、その使い方について詳しく説明しています。
それによりますと「オーバーシュート」は、欧米で見られるように爆発的な患者数の増加のことで、２、３日で、累積の患者数が倍増する程度のスピードが継続する状態を指すとしました。
一方、３月21日から30日までの東京は、患者の数は増えているものの、院内感染による患者や感染経路が把握できている患者が多く含まれているとして、一過性の傾向なのかを継続的に注視する必要があると指摘しています。
2020年4月1日 19時28分
新型コロナウイルスの対策について話し合う政府の専門家会議が１日、新たな提言を出し、国内では諸外国のようなオーバーシュートと呼ばれる爆発的な患者の急増は見られていないものの現状を考えれば医療現場が機能不全に陥ることが予想されるとして医療崩壊を防ぐための対策をとるよう求めました。一方で、外出やイベントの自粛などについては感染者の発生状況によって３つの段階に分け、それぞれに応じた対応を取るよう求めています。
政府の専門家会議は１日、新型コロナウイルスの最新の感染状況の分析をもとに新たな提言をまとめました。
提言の中で現在の状況について、東京や大阪などの都市部では患者が急増しどこから感染したか分からない患者も増加しているとしています。
そして、諸外国のような爆発的な患者の急増は見られていないが、医療供給体制がひっ迫しつつある地域があり、現状を考えれば限度を超える負担がかかって医療現場が機能不全に陥ることが予想されるとしています。
そのうえで、重症者の治療を優先する医療体制の確保のために、東京、神奈川、愛知、大阪、兵庫の５つの都府県では、きょう、あすにでも抜本的な対策を講じることが求められているとして、
▼感染症指定医療機関だけでなくほかの医療機関も一丸となって役割に応じて医療を担う必要があること、
▼軽症者については自宅療養以外に施設で宿泊する選択肢も用意すべきだとしています。
一方、外出やイベントの自粛などについては地域の感染状況によって
▼直近の１週間に感染者が大幅に増えている「感染拡大警戒地域」、
▼感染者の増加が一定程度の幅に収まっている「感染確認地域」、
それに、
▼感染者が確認されていない「感染未確認地域」の３つの段階に分けてそれぞれに応じた対応を取るべきだとしています。
たとえば、「感染拡大警戒地域」には東京や大阪が含まれ、期間を明確にした外出自粛や10人以上が集まるイベントを避けるなどの対応が求められる一方、「感染未確認地域」では、屋外でのスポーツや、文化・芸術施設の利用など感染拡大のリスクが低い活動については注意しながら実施するとしています。
そして、社会経済への影響を最小限にしながら、感染拡大防止の効果を最大限にするため、換気の悪い密閉した空間で、人が密集して、密接して会話などをするといういわゆる「３つの密」が重なる環境を避けることを一層徹底するなど、社会を守るために、それぞれが役割を果たすよう求めました。
流行状況などから地域を３区分
専門家会議が発表した「提言」では、流行の状況などから地域を「感染拡大警戒地域」「感染確認地域」「感染未確認地域」の３つに区分し、どの区分に当たるかを判断する際の具体的な指標やとるべき対策を示しています。
「感染拡大警戒地域」
このうち「感染拡大警戒地域」は、爆発的な患者の急増まではいかないものの、直近の１週間に新たな患者の数や感染経路が分からない患者の数、それに帰国者・接触者外来を受診した人の数が前の週から大幅に増加していること、それに医療体制が限界に近づいていることなどを判断の指標としました。
この区分に当てはまる場合に想定される対応としては、密閉、密集、密接の３つの「密」を避ける行動をより強く徹底することや、期間を明確にしたうえでの外出の自粛要請、10人以上が集まる集会やイベントの参加を避けることなどを挙げています。
また、地域内の学校では一斉臨時休業も検討すべきとしました。
「感染確認地域」
「感染確認地域」は直近１週間の▽新たな患者の数などが前の週から一定程度の増加幅に収まっていることや▽帰国者・接触者外来を受診した人があまり増加していない状況としました。
想定される対策としては「３つの密」を徹底的に避ける対策をしたうえで、感染拡大のリスクの低い活動については、実施するとし、具体的には、屋内で50人以上が集まる集会やイベントへの参加は控えることとしました。
「感染未確認地域」
「感染未確認地域」は直近の１週間に海外から帰国した感染者を除いて感染者が確認されていない地域としました。
想定される対策としては屋外でのスポーツやスポーツ観戦、それに文化、芸術施設など参加者が特定された地域イベントのうち、感染拡大のリスクの低い活動は注意しながら実施するとしました。
【学校について】
一方で、学校については、現時点の知見として子どもは地域において感染拡大の役割をほとんど果たしていないと考えられるとして、地域や生活圏ごとの流行の状況を踏まえることが重要だと指摘しました。
【「オーバーシュート」とは 】
専門家会議では爆発的な感染拡大のことを「オーバーシュート」と表現してきましたが、その使い方について詳しく説明しています。
それによりますと「オーバーシュート」は、欧米で見られるように爆発的な患者数の増加のことで、２、３日で、累積の患者数が倍増する程度のスピードが継続する状態を指すとしました。
一方、３月21日から30日までの東京は、患者の数は増えているものの、院内感染による患者や感染経路が把握できている患者が多く含まれているとして、一過性の傾向なのかを継続的に注視する必要があると指摘しています。
我严重担心夏天了[生病]
中止センバツ仰天救済策 春の代表校「夏に出場」案浮上も
新型コロナウイルスの感染拡大を受け、１９日開幕予定だった第９２回選抜高校野球大会（甲子園）の臨時運営委員会が１１日に大阪市内で開かれ、同大会を中止とすることを決定した。無観客試合での開催を目指していたが、出場選手の健康、安全面を最優先に判断。波紋は予想以上に大きく、主催者側の高野連内部では「夏の甲子園」の開催問題についても言及されていることが分かった。
場内は終始、重い空気に包まれた。会見場に姿を見せた大会会長の丸山昌宏・毎日新聞社社長はマイクを手に「慎重に判断したが、中止せざるを得ないと判断した。主催者の我々にとっても申し訳ない気持ちで痛恨の極み」と話した。
４日の運営委員会と臨時理事会では無観客での開催方針を示した上、この日の臨時運営委員会で再度協議するとしていた。ところが最終結論は１９４２年から４６年に戦争の影響で中断した大会こそあったものの、センバツ史上初となる中止。高野連の八田英二会長は「高校野球は教育の一環。選手の健康と安全を第一に判断した」と説明し、何度も「苦渋の決断」とコメントした。
無観客開催の方針が示された４日以降も、新型コロナウイルスの感染拡大に歯止めがかからず、１０日には全国的イベントの実施自粛要請について安倍首相が「今後おおむね１０日間程度の延長を求める」と通達。出場校が宿泊する大阪府と兵庫県内で感染者が増えたことも中止決定の大きな要因となった。
決断した大会主催者側に対し、世論はおおむね好意的な反応を向けているようだが、もちろん「幻の代表」となってしまった球児たちのショックは計り知れない。だが、ここで一区切りとはいかない。「夏の甲子園」への影響も懸念されているからだ。
「この“コロナショック”に関してはセンバツだけの問題じゃない。『夏の甲子園も大丈夫なんだろうか』と不安を募らせている（高校野球の）監督がウチの学校を含めてたくさんいる」と、東北のセンバツ代表校関係者は明かす。
実際、四国地区の高野連は６日、４月２２日から香川県内で開催予定だった春季大会の中止を全国で先駆けて決定。東京都高野連も春季大会の一次予選を中止し、本大会開催の有無についても１３日に発表する予定としている。センバツが開催を取りやめたこともあり、四国に続いて他の地方も軒並み「春季大会中止」へと追随しそうな雲行きなのだ。
春季大会は、地区によっては夏の甲子園の地方大会のシード校が決まる大事な試合。それだけに高野連としても「春季大会の開催有無に関しては基本的に各都道府県（の高野連）に任せている」（小倉好正事務局長）と説明しているが、不安を感じている高野連関係者は多い。
「ウイルスの感染拡大がこのまま終息しなければ、それこそ早いところでは６月末から始まる夏の甲子園の地方大会も開催が危うくなるのではないか。そうなったら、夏の甲子園の代表校はどうやって選ぶのか。それこそ８月の本大会の開催もどうなるか…」と、前出の関係者は心配している。
地方大会が行われない場合の代表校の選出方法については、様々な議論がなされることになるだろう。ただ、今回代表に選ばれながら涙をのんだ球児たちの心情を考えれば「夏の地方大会が中止となれば、今回の春の代表校をそのまま夏の代表として出場させてはどうか」という“救済策”もひとつの案として浮上してくる。ただ、春の代表校を救済するということは夏を目指す球児たちが泣くことになるが…。
八田会長はこの日の会見で、今回の出場校への救済措置として「何らかの形で甲子園に来ていただけたら…。甲子園の土を踏めるように検討していきたいと考えている」と話した。救済措置が単なる“甲子園観光”だけで終わるのではなく「夏も中止」という最悪の事態を回避できるよう、野球界全体で知恵を絞りたいところだ。
中止センバツ仰天救済策 春の代表校「夏に出場」案浮上も
新型コロナウイルスの感染拡大を受け、１９日開幕予定だった第９２回選抜高校野球大会（甲子園）の臨時運営委員会が１１日に大阪市内で開かれ、同大会を中止とすることを決定した。無観客試合での開催を目指していたが、出場選手の健康、安全面を最優先に判断。波紋は予想以上に大きく、主催者側の高野連内部では「夏の甲子園」の開催問題についても言及されていることが分かった。
場内は終始、重い空気に包まれた。会見場に姿を見せた大会会長の丸山昌宏・毎日新聞社社長はマイクを手に「慎重に判断したが、中止せざるを得ないと判断した。主催者の我々にとっても申し訳ない気持ちで痛恨の極み」と話した。
４日の運営委員会と臨時理事会では無観客での開催方針を示した上、この日の臨時運営委員会で再度協議するとしていた。ところが最終結論は１９４２年から４６年に戦争の影響で中断した大会こそあったものの、センバツ史上初となる中止。高野連の八田英二会長は「高校野球は教育の一環。選手の健康と安全を第一に判断した」と説明し、何度も「苦渋の決断」とコメントした。
無観客開催の方針が示された４日以降も、新型コロナウイルスの感染拡大に歯止めがかからず、１０日には全国的イベントの実施自粛要請について安倍首相が「今後おおむね１０日間程度の延長を求める」と通達。出場校が宿泊する大阪府と兵庫県内で感染者が増えたことも中止決定の大きな要因となった。
決断した大会主催者側に対し、世論はおおむね好意的な反応を向けているようだが、もちろん「幻の代表」となってしまった球児たちのショックは計り知れない。だが、ここで一区切りとはいかない。「夏の甲子園」への影響も懸念されているからだ。
「この“コロナショック”に関してはセンバツだけの問題じゃない。『夏の甲子園も大丈夫なんだろうか』と不安を募らせている（高校野球の）監督がウチの学校を含めてたくさんいる」と、東北のセンバツ代表校関係者は明かす。
実際、四国地区の高野連は６日、４月２２日から香川県内で開催予定だった春季大会の中止を全国で先駆けて決定。東京都高野連も春季大会の一次予選を中止し、本大会開催の有無についても１３日に発表する予定としている。センバツが開催を取りやめたこともあり、四国に続いて他の地方も軒並み「春季大会中止」へと追随しそうな雲行きなのだ。
春季大会は、地区によっては夏の甲子園の地方大会のシード校が決まる大事な試合。それだけに高野連としても「春季大会の開催有無に関しては基本的に各都道府県（の高野連）に任せている」（小倉好正事務局長）と説明しているが、不安を感じている高野連関係者は多い。
「ウイルスの感染拡大がこのまま終息しなければ、それこそ早いところでは６月末から始まる夏の甲子園の地方大会も開催が危うくなるのではないか。そうなったら、夏の甲子園の代表校はどうやって選ぶのか。それこそ８月の本大会の開催もどうなるか…」と、前出の関係者は心配している。
地方大会が行われない場合の代表校の選出方法については、様々な議論がなされることになるだろう。ただ、今回代表に選ばれながら涙をのんだ球児たちの心情を考えれば「夏の地方大会が中止となれば、今回の春の代表校をそのまま夏の代表として出場させてはどうか」という“救済策”もひとつの案として浮上してくる。ただ、春の代表校を救済するということは夏を目指す球児たちが泣くことになるが…。
八田会長はこの日の会見で、今回の出場校への救済措置として「何らかの形で甲子園に来ていただけたら…。甲子園の土を踏めるように検討していきたいと考えている」と話した。救済措置が単なる“甲子園観光”だけで終わるのではなく「夏も中止」という最悪の事態を回避できるよう、野球界全体で知恵を絞りたいところだ。
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